30代のひとり親と縁ディングノート
執筆者:大塚 美樹

1.はじめに 

はじめまして。大塚美樹と申します。 

私は大阪で7年前の32歳の時に離婚をして子供3人を育てるひとり親となりました。 

現在は外資系金融会社で営業をしながら、信託や遺言書を使ったひとり親の未成年後見人対策を広げる活動や、弁護士とともに離婚セミナーなどを開催しています。 

私が縁ディングノートプランナーになったのは約1年ほど前ですが、実際に3年前から私は縁ディングノートをすでに書いていました。当時私は36歳でした。 

 

2.30代で縁ディングノートを書いたきっかけ 

私が3年前に縁ディングノートを書こうと思ったきっかけは、ある病気が原因で手術をすることになったからです。 

私は当時、小学生3人のひとり親で子供たちと4人で暮らしていました。 

入院は10日ほどでしたが、子供たちは学校や習い事もあり、ましてや小学生だけでは食事の用意も難しく子供を置いての入院にはそれなりの事前準備が必要でした。 

幸いにも近くに私の親やきょうだいが住んでいたため、子供たちは親族の力を借りてそれぞれ別々のところで、私の入院期間中はお世話になりました。 

その際思ったのが計画的な入院だったので今回はよかったけど、急に私が倒れてしまった場合、子供たちだけでは対応ができないなと思いました。 

夜中に意識がなくなったら?救急車は呼べるだろうか。 

急に入院になったら?誰に連絡させようか。 

万が一、私が亡くなってしまったら?子供たちのへその緒や渡したい大切なものはちゃんと子供たちの手元に渡るだろうか。 

死後のお金の管理は?誰が子供たちの面倒を見ることになるんだろう。 

入院中はこのようなことばかり考えていました。 

3.縁ディングノートを妹に渡すと、、、 

そこで退院してからは緊急時の対応や万が一に備えての葬儀の事、私の持病やアレルギーの事、生命保険の内容と連絡先、倒れたときにまず連絡してほしい仕事関係の方、 

インスタグラムやネット銀行等のデジタル遺品の詳細をエンディングノートに書こう!と決めすぐに準備に取り掛かりました。 

当時は縁ディングノートプランニング協会も立ち上がる前だったので、とあるエンディングノートセミナーに参加したのですが会場に30代は私1人でした。 

他の参加者は50代以上の、特に女性の方が多かった記憶があります。皆さんお友達同士で参加されていました。 

参加者の方に『どうして参加したの?』と聞かれた際には「ひとり親なので私が急に何かあったときのことを書いておきたくて参加しました」と答えていました。 

実際そこで書いたエンディングノートのコピーを1番身近な親族である妹に渡したところ、妹から『お姉ちゃんが倒れた時はおそらく私が動くと思っていた。こんな詳細をもらっていたらすぐに私も対応ができるので、コピーをもらってよかった』と言ってもらえました。 

まさか私もそんな言葉が返ってくると思わなかったので、その時まさにエンディングノートはひとり親には特に必要だなと実感しました。 

 

4.子供が自分のルーツを学ぶきっかけに 

さらにそこから2024年に縁ディングノートプランナーの資格を取り、「縁ディングノート私も書いてるからお母さんも一緒に書かない?」という話を親族内でするきっかけになりました。 

親とも普段会ったりしたときになかなか相続や縁ディングノートの事は話題にもすることが難しかったりしますが、「私も書いてるから一緒に書こう」と誘える点が気軽に話せるきっかけだったと思います。 

私は韓国にもルーツがあり、家系図を書く際に母に曽祖父母が苦労した話を聞いたのですが、隣で子供が話を聞いており自分にも韓国にルーツがあることを改めて知ってもらえる機会にもなりました。 

このことがきっかけで、現在子供は学校の民族クラブで韓国のことを学びたい!韓国語勉強したい!と自分から話してくれるようになりました。 

縁ディングノートの無限の可能性をこの時改めて実感しました。 

ひとり親は特に配偶者がいないので、家では子供とそのひとり親だけの家庭も多いと思います。 

人はいつ何があるかわかりません。大切な家族の為にもひとり親の方が1人でも多く、縁ディングノートを活用して家族の縁を深め、心の安心になるお手伝いができればと思います。 

 

【筆者プロフィール】 

大塚 美樹 (おおつか みき 

外資系金融会社 ライフプランナー 

縁ディングノートプランナー /ペット相続士 /相続診断士 

大阪府出身。外資系金融会社で営業6年目。
小中学生3人を育てるひとり親。
両親の離婚や再婚で腹違いの7人のきょうだいがいる。
親族内での相続争いもあり、相続に強くならざるを得ない環境で育つ。
自身の経験から相続や離婚の相談を聞くことが多いこともあり、士業と離婚セミナーや死後事務委任セミナーなどの講師をつとめる。
現在は信託や遺言書を組み合わせた未成年後見人対策を広める活動もしている。

 

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